職務経歴書は基本、転職サイトなどでフォーマットが配られているのでそのとおりに書けばいいです。
そしてアラフォー世代であればそれなりに経験を積んでいると思うので、そこそこ書けてしまいますが、なんとなく書くだけでは書類は通りません。
本記事では職務経歴書を書く上でいくつかポイントがある中で、3つのポイントをお伝えします。
誰かに見てもらおう
まず第一に、職務経歴書を”書く上で”のポイントとは少しずれるかもしれませんが、職務経歴書を書いたら必ず、誰かに見てもらいましょう。これは必ずです。
それは家族でも構いませんし、友人でも構いませんし、転職エージェントでも構いません。
必ず第三者の視点でチェックをしてもらいましょう。
社会人として何らかの業務をそれなりの年数こなしていれば、ある程度の専門性を帯びて来るはず。
しかし職務経歴書を最初に見るのは人事部の人であり、あなたの専門内容を知らない人です。
あなたの職務経歴書は、そういう人が見てわかるように書いてあるでしょうか。
そこを意識して書いてない職務経歴書は、読んだ人が内容を把握できずに終わってしまいます。
つまりそれは、書類選考の次の段階に進めない職務経歴書なのです。
そんな最悪の事態を避けるためにも、職務経歴書を書いたら第三者に見てもらいましょう。
経験分野・内容の書き方
職務経歴書には、経験分野・内容といった項目があると思います。（あなたが入手したフォーマットにはこの通りの項目ではなくても、似たような項目があるはず）
この経験分野・内容の項目には、自身の経験した業務から、アピールしたいスキルをピックアップして記載します。
以下の記事を参考に、自身の実績・スキルを棚卸しして記載しましょう。
企業ごとにアピールポイントを変えよう
ここで注意するのは、応募企業ごとにアピールポイントを見直すことです。
これまでにも別の記事で書いてきたように、必要とする人材は企業ごとに異なります。
求人票から必要とする人材を可能な限り読み取って、そこに寄せるように職務経歴書の経験分野・内容に反映させます。
面倒な作業ではありますが、書類審査の通過確率を上げるには必要な作業だと思って頑張りましょう。
具体的にはこんな感じ
例えば私の場合ですと、一時期ISOや安全規格の適合認定業務を行う企業に応募していたことがありました。
今までそういった業界、職種での経歴はありませんでしたが、適合申請を行う立場で関わったことはあったので、全くの素人というわけではありません。
ですので職務経歴書の記載内容を、申請業務の経験を膨らませる形に修正をした上で提出していました。
その甲斐あってか、書類審査は通りました。
元々その業界は競合する企業が少ないので、ひょっとすると他業種からの転職希望者を積極的に受け入れる方針だったのかもしれません。
それにしても、職務経歴書の一部修正を行っていなければ書類審査を通らなかった可能性は高かったと思っています。
このように、少しでも書類審査通過の確率を向上させたければ、応募企業ごとの見直しは必須です。面倒がらずにがんばりましょう。
A4用紙2～3枚程度に収めよう
アラフォー世代ともなると、経歴は20年前後におよぶはず。
おそらく特に気にせず詳細を思い出して書いていくと、A4用紙4～5枚ほどになってしまうのではないでしょうか。
私は1回目の転職活動時、つまり30代後半の時点で既にA4用紙4枚で提出していました。
しかしこれは今思えば長すぎます。
人事担当者の立場になって考えてみよう
現代では全体的に長めの文章を読む機会が減っていると感じています。
それが人事担当者に当てはまるかどうかはわかりません。人によるところもあると思いますし。
募集企業の人事部担当者はたくさんの応募者の職務経歴書、履歴書、転職エージェントの推薦状を読むことになります。
そんな中でA4用紙4枚にびっしり書かれた職務経歴書を読むのはちょっとつらい。
なので40代半ばでの転職活動の時には、思い切って端折るところは端折りました。
30代後半から40代半ばまでの間でさらに経歴は増えているわけですが、書き方も工夫して2枚半まで短く。
書き方を工夫しよう
具体的には、1回目の時の書き方は時系列順に並べていました。
それを2回目では、ある程度時系列を無視して、関わった類似の製品、プロジェクトをひとまとめにして書くことにしたのです。
類似の製品、プロジェクトなら、そこで培われるスキルや経験はおおよそ同じようなものになるからです。
中身の書き方も、見やすさを失わない程度にできる限り情報を詰め込みました。
できれば2枚ジャストに収めたかったのですが、それは出来ずに2枚半になったというわけです。
まとめ
以上、職務経歴書を書く時のポイントについてお伝えしました。
結局のところ、職務経歴書を見た人がこの人を面接に呼びたいと思うような、そんな職務経歴書にしよう、ということです。
それには自分自身を掘り下げ、企業研究を行い、さらに人事担当者の立場に立って考えてみることが必要なのです。
